住宅を見るときは、外観と中が見れたら以下の点も、
チェックしましょう。

・壁、天井クロスの傷の状態
・模様があるクロスのつなぎ目のズレがないか
・クロスの下地の状態

・フローリングの傷、隙間等の状態
・歩いたときに床のきしみ等はないか
・床の部分的な高低差はないか

・サッシ・木製建具等の建付の状態
・サッシの傷等

・造り付け家具、建具の据付、傷の状態
・コンセントやスイッチの場所、個数

・排水はスムーズに流れるか
・排水部から異臭がしないか
・キッチンの据付状態のチェック

以上が主にあげられると思います。

売買契約書
　売買契約書とは、売主と買主が交わす契約書です。
売買金額、手付金、契約の時期、売買に当たっての特約（例えば、住宅ローンの取り組みが不可能な場合は、契約を無効にする。など・・・）

　契約に当たっては、金額、契約の有効期限、取引の相手方（自分が買主であれば、相手方は売主）が、妥当な人か（登記簿謄本に記載された、相手方なのか、中間省略登記による相手方なのか）十分注意しておくことが大切です。

契約を交わす前に、物件の価格について、よく調べましょう

物件価格を確認する重要性
　物件価格は、相手方が提示してくる価格ですから、当然買い手の思うようには、なりません。しかし、周辺の価格事例を知らないために、値をつり上げられる可能性も否定できません。

　展示場など現地で、住宅を見て、３，０００万円の物件を「３，５００万円です」と言われてもそれが高いかどうか分かりますか？、一般的には判断が難しいのです。
　しかし、周辺で売りに出ている物件やインターネットで近くの物件の売り物件案内があれば、ある程度比較することができます。
　私は、経験上、現地で見た住宅と同じ物件情報が、「インターネット広告に出ていた」なんてことがあり、不動産業者と交渉したこともあります（笑）

ですので、チラシ、インターネット広告は、馬鹿にできないのです。
　一番大切なことは、同じ物件を探すことではありません（同じ資料が出てくればいいですが・・・）。大体同じくらいの面積の住宅がだいたいどれくらいで売買されているのかを知ることです。そのためには、たくさんの資料を調達することです。


物件価格を比較する方法
　まず、物件価格を比較するためには、たくさんの資料が必要です。チラシ、インターネットの広告を集めましょう。インターネット広告は、手軽で、かさばらなくていいので、おすすめです。なるべく新しい資料を集めることが大切です。チラシはすぐには、集まらないので、インターネットをどんどん利用しましょう。

　たくさん資料を集めると、だいだい似たような、面積（建物・土地）、築年数の物が出てきます。それが大体の価格の目安になります。希望する住宅の近隣の資料をたくさん集めることが重要です。価格が目安の範囲にあればいいですが、周辺よりも異常に高かったり、安かったりしたら、その理由を納得するまで調べましょう。
インターネットでの物件資料の集め方のポイント・・・

　基本は、たくさんインターネットで検索することですが、物件の案内メールを送ってくれるところもあります。こういうところも登録しておけば、自動的に送ってくれます。
たくさん送ってもらうためには、メインのメールアドレスでもいいですが、普段の大事なメールと混ざらないようにするため、フリーメールを利用するのもおすすめです。　

　集めた地図や資料を持って、現場を調査します。


朝・昼・夜それぞれの時間帯で、物件を見てみる
騒音・振動・・・夜、車がよく通ってうるさい、朝、車が多いなど
車や人の通り・・・通行の頻度が多いと場所によっては、家の中をのぞかれたり、排気ガスに悩まされたりすることもあります
ゴミ置き場の位置など・・・住んでみたら自分の家の前がゴミ置き場だったら最悪です


天候による物件や周辺の状況
雨水の流れ方・・・大雨が降ると道路の排水が悪く水浸しにならないか


周辺地域
上を見て、送電線等の有無・飛行機の航路であるか確認する（地域による）
隣とのブロックや杭で隣との境界が明確か・・・ないと後々もめることも
居住する地域の公租公課（税金）は高いか安いか
犯罪や事件などに対して防犯意識の強い地域かどうか
子供の学区など希望に添うものか


物件について
物件の間口、奥行きなどバランス
床がゆがんでないか・・・ビー玉などをころがしてみる
天井のシミなどないか・・・以前に雨漏りがあったかチェック
柱・床下・外壁がしっかりしているか
築年数・・・古いとすぐにフォームが必要となることも
購入時にリフォームが必要か・・・物件購入費以外に費用が必要なことも（新築や築浅物件とのコストパフォーマンスを考える）
物件の前面道路の状況・・・建築基準法上の道路であるかどうか
再建築が可能か　（誰が前面道路所有者か、建築基準法上の道路であるか）
再建築可能な場合でも現状と同一規模の住宅が建てられるかどうか・・・・・中古住宅で、現在の建築基準法に沿った建築物であるか、既存不適格建築物でないかどうか

　前面道路が他人所有の私道の場合、道路の所有者や周辺の人に道路の確認として印鑑が必要な場合があります。（印鑑（はんこ）をもらうために一件一件お願いに行ったり、万が一（印鑑）はんこがもらえなかったりしたら大変です） これは、新築の場合や、「今後自分が住むだけだから再建築しない」と考えて、あまり再建築可能かどうかを考える必要はなさそうな気がしますが、

　しかし、実は、将来買い換えなどで自宅売却をする際に、次の購入者や抵当権を設定する銀行などが再建築できるかどうかを検討します。
　再建築が困難または不可能な場合は、新しい買い手が付きにくい場合や買い手が見つかってたとしても、新しい買い手に対して、（物件的な理由で）住宅ローンの融資をしてくれない場合があります。

　再建築できるかどうかについては、役所の建築指導課（都市政策課、建築道路課など名前は役所によって異なります）で、簡単に教えてくれます。

ですので、上記のこれらの調査は、注意して見ておく必要があります。